Mar 3

子どものワクチンをどんな時期に打てばよいのか道筋を示したワクチン接種スケジュールを日本小児科学会（会長＝五十嵐隆東京大教授）
がつくった。ワクチンの種類が細菌増えて接種の優先順位をどうすべきか医師や保護者に困惑が広がっていた。近く学会のウェブサイトで公開する。

ワクチンは公費負担がある「定期接種」と自己負担で打つ「任意接種
Ｂ型肝炎は現在、母親から子どもへの感染を防ぐため、ウイルスに感染した母親の子どもに限って公費で接種している。しかし性交渉などによる感染も増えており、スケジュールでは全員が打つよう勧めている。

水痘（水ぼうそう）や流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）では、１回接種しただけでは十分に免疫（抵抗力）が保てないため、今回は推奨する接種回数を増やした。

また海外の取り組みにならい、接種をはじめる年齢を、乳幼児の細菌性髄膜炎の原因となるインフルエンザｂ型（ヒブ）や肺炎球菌で１ヶ月早めた。インフルエンザでも６ヶ月前倒しにした。
数多くのワクチンが打てるよう、複数のワクチンを医師が同じ日に打つ方法（同時接種）も勧めている。

接種スケジュールと接種を記録するチェックシートは同学会のウェブサイト（http://www.jpeds.or.jp/）からダウンロードできるようになる。


































（20110303朝日新聞朝刊記事より）

日本小児科学会WEBサイト　⇒コチラ

今まで有料で接種していたヒブワクチン、小児用肺炎球菌ワクチン、それに子宮頸がん予防ワクチンが無料になりました。接種対象年齢はヒブワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンが生後２カ月から５歳未満、子宮頸がん予防ワクチンが中学１年生から高校１年生までになっています。

開始時期は地域で少し異なり、すでに無料になった市町村、これから無用になる市町村もあります。対象年齢の方はは早めに受けましょう。詳しくは主治医に尋ねてください。

ヒブ感染症と肺炎球菌感染症およびヒブワクチン・肺炎球菌ワクチンについてご説明します。

１．ヒブ（Ｈｉｂ）感染症
ヘモフィルス・インフルエンザ菌（スペイン風邪流行の際、インフルエンザの病原体として間違われて名付けられたもので、毎年流行するインフルエンザウイルスではありません）のｂ型による感染症です。ｂ型のみが細菌性髄膜炎や肺炎、急性咽頭蓋炎などの重症感染症を引き起こします。
このｂ型に対するワクチンがヒブワクチンです。ｂ型以外は急性副鼻腔炎や中耳炎などを発症しますが、重症感染症を引き起こすことはまずありません。

細菌性髄膜炎の７０％はヒブ菌によるものです。
一端発病すると死亡率５％、神経後遺症２０～３０％にも達する怖い病気です。
子どもの病気の中でもっとも重症なので、小児科医が一番に注意していますが、それでも早期に確実に診断することは困難です。

急性咽頭蓋炎の多くはヒブ菌によるものです。食べ物を食べる時、咽頭や気管に食べ物が入らないように、咽頭の上で蓋（ふた）の役割をするのが咽頭蓋です。
呼吸をするときには咽頭蓋は開いています。この咽頭蓋が腫れて呼吸困難になり生命の危機が生じます。
発熱から数時間でなくなることもあります。診断も治療もきわめて難しく、助かれば本当に幸運だったと思われるような怖い病気です。
上記の病気はヒブワクチンでほぼ１００％防ぐことが出来ます。


２．肺炎球菌感染症
抗菌剤ができる前、日本人の死亡の原因の一番は肺炎球菌による肺炎でした。
現在は小児が肺炎球菌による肺炎でなくなることは極めて稀になりましたが、細菌性髄膜炎の３０％や中耳炎の４０％の起炎菌となっています。
ヒブ菌の髄膜炎よりもやや重症です。肺炎球菌ワクチンでこれらの病気の８０％程度を防ぐことができます。

※生後２カ月から接種を開始しますが、この年齢は三種混合ワクチンの接種時期でもあり、短期間に効率よく接種するためには複数ワクチンの同時接種が必要になってきます。
例としては、２カ月で「ヒブ＋肺炎球菌」を同時接種、３ヵ月で「ヒブ＋肺炎球菌＋三種混合」を同時接種、４ヶ月でＢＣＧ接種、５ヶ月でまた「ヒブ＋肺炎球菌＋三種混合」を同時接種も考えられます。
主治医の先生とご相談ください。

　　　　　　　　　　　　　下村小児科　院長 下村国寿先生のおはなしより







 

Feb 9

ポリオ予防接種に関する新しい情報を紹介します。
ポリオは生ワクチンの経口接種で、接種後30分は子どもが口に手を触らないように気をつけなければならなかったのを覚えています。


★日本のワクチン、まひの不安／海外製、国は未承認

感染すると手足に麻痺が出るポリオから子どもを守るため、安全なワクチンを求める声が母親たちの間で強まっている。
国内で使われる生のワクチンでは、まれにまひなどの健康被害が起きる。
海外で広く使われる不活化ワクチンにはそうした心配がなく、輸入して使う医療機関も増えている。

★輸入する石、急増

「ポリオだけは飲ませるの、正直恐ろしいんだよね。」
「不活化（ワクチンが）出るまでまとうかとも思いますが、接種した子から拾うのも怖いです」……

ツイッターーでポリオの予防接種に関する発言を拾うと、母親らと思われるこんな言葉が連なる。
生後３ヶ月～１歳半を標準に２回接種が勧められるポリオワクチンはは公費で打てるが、国内で使われるのはウイルスの毒性（病原性）を弱めた生ワクチン。
ウイルスが感染増殖しやすい超の粘膜に免疫がつきやすいが、世界保健期間（ＷＨＯ）によると１００万人に２～４人の割合で手足にまひが出る。
厚生労働省のまとめでは、国内で２０００年度以降の１０年間で１４人のまひが認定された。患者団体の「ポリオの会」によると、昨年は２人の報告があった。
そもそも生ワクチンは、先進国では日本ぐらいでしか使われていない。１００カ国以上がウイルスの毒性をなくした不活化ワクチンを使っている。
不活化ワクチンを輸入して希望者に打つ小児科医は、医師自身の問題意識や親のニーズを受けて急増。不活化ワクチンは未承認のため、費用は全額患者側の負担だが、今年に入って扱う医療施設は毎日のように増え、７０施設近い。
「ポリオの会」のウェブサイト（http://www5b.biglobe.ne.jp/polio/）が問う合わせに応じて施設を紹介している。
国内の不活化ワクチン開発は、生ワクチンを扱う東京都の財団法人日本ポリオ研究所が十数年前から取り組むが限界があったという。
今は、ＤＰＴ（ジフテリア・百日ぜき・破傷風）とあわせた混合ワクチンを製薬企業４社が揮発中だが、出回るまでに２年はかかる見込みだ。
「一国も早く不安解消を」と患者団体は不活化ワクチンの緊急輸入を求めているのに対し、厚労省は「国産の申請を待つのが一番早い」という立場だ。
千葉県立佐原病院（同県香取市）は今月下旬、希望者に不活化ワクチン接種を始める。公立病院では初の試みという。初回の申込者７７人が遠方からだ。
未承認ワクチンのため、接種する位置や注射針を指す方向など、手探りのことが多い。また、一般に注射をすることによる晴れやショック、神経損傷などの可能性は、ゼロではない。
病院の小児科部長の松山剛医師は、メーリングリストで情報交換をはじめ、参加する医師は全国で１５０人を超す。

※ポリオ 急性灰白髄炎（かいはくずいえん）で「小児まひ」とも呼ばれる。
ポリオウイルスが脊髄（せきずい）の一部に入り込み、初期に発熱や下痢などが続き、その後手足がまひする。確実な治療法がない。
国内では自然感染の患者は１９８０年が最後。欧米や日本など西太平洋地域では根絶宣言が出されたが、アフリカなど一部で発症が続いており、世界的にワクチン接種は続いている。以上 新聞記事より。
●幼児の予防接種情報⇒こちら

　







Jan 25　
　うちの3歳児むーきんぐは昨年12月にようやくひととおりの<strong>ワクチン接種スケジュール</strong>が日本脳炎の2回接種でひと段落しました。後直近は4歳になってからの日本脳炎追加と毎年のインフルエンザワクチンだけです。
0歳空始まった、BCG、三種混合（ジフテリア・百日咳・破傷風）3回、ポリオ2回、2種混合（麻しん・風しん）、ヒブ、肺炎球菌、三種混合3回の1年後、水痘（水ぼうそう）、おたふくかぜ、日本脳炎2回、それに毎秋のインフルエンザワクチンが2回ずつ。長いし多過ぎし、金もかかりすぎる！
先日新聞で見つけた記事を紹介します。親の金銭的な負担と時間的な負担が減るように祈っています。

　日本小児科学会は19日、1人の子に複数を種類のワクチンを同じ機会に接種する「同時接種」を推奨する見解を発表した。国内では従来、1回1種類が原則だったが、ワクチン接種への公費助成が広がる中、子どもを医療機関に連れて行く親の負担などを減らし接種率を上げるには同時接種の普及が必要と判断した。
　同時接種は、厚生労働省の予防接種実施要領で、意思が特に必要と認めた場合にだけ行えるとされており、慎重な小児科医が少なくなかった。
　同学会は、海外では同時接種が一般的で、有効性や副反応の頻度に基本的に影響ないと科学的にわかっており、国内でも一般的な医療行為として広げる必要があると結論付けた。同時接種では注射の位置を2.5（2コンマ5）センチ以上空ける。注射液を意思の判断で混ぜてはいけないとしている。
　国内では今年度からインフルエンザ菌b型（ヒブ）や肺炎球菌などのワクチンへの工費助成が始まるなど、原則無料で接種が受けられる種類が増えつつある。乳児期に3回以上接種する種類もあり、個別の摂取では子どもを医療機関に連れて行く親の負担が大きい。接種を受け終わるのに時間がかかり、その間に感染する危険性もあると指摘されていた。：2011年1月朝日新聞朝刊より